滝川拓真　

日本出身で世界ランキング２位の大坂なおみ選手が、テニスランキングの発表を受けて、2021年東京オリンピックの出場権を獲得しました。このランキングは、男女ともに上位56名が2021年に延期された東京五輪に参加できるというものです（結果は女子テニス協会（WTA）およびテニスプロフェッショナル協会（ATP）のランキングによる）。

五輪ルール上、１国につき４名まで出場となっています。米国でいうと、ジェシカ・ペグラとマディソン・キーズは30位以内に入ったにもかかわらず出場を逃しましたが、ケニン、ウィリアムズ、ブレイディ、ガウフの4人は出場権を獲得しました。

大坂選手は、2016年のリオデジャネイロ大会で女子シングルスのタイトルを獲得し、オリンピックの覇者となったモニカ・プイグ選手（プエルトリコ）と対戦します。また、今年は男女ダブルスのトップ10ペアにも大会出場権が与えられました。

大坂選手は、記者会見を欠席したことによる影響で、先日の全仏オープンを辞退しました。大坂選手にとっては初のオリンピックとなります。記者会見をボイコットし続けると、全英オープンや今後のメジャー大会から追放される可能性があると、グランドスラムの主催者から警告されました。

さらに、メディアとの契約に違反したことで1万5000ドルの違約金を払わされることに。本人によると、試合から時間を置くと語っています。今週、ベルリンで開催されたグラスコート大会「WTA500」も辞退しており、6月28日に開幕するウィンブルドンへの出場が危ぶまれています。

大坂選手は米国で育ちましたが、オリンピックで日本を代表するために、2019年に日本国籍を選びました。元世界ランキング1位の彼女は過去に、東京五輪で最も輝かしいメダルを獲得することは、自分にとってこの上ない価値があると語っていました。

大坂選手は2019年にこう語っています。「単純にタイミングの問題という面もありますが、私の選手キャリアにおいては最も大きな意味を持つでしょう。グランドスラムには毎年出場していますが、オリンピックは4年に1度しかないので、オリンピックチャンピオンになる機会は多くありません。」

大坂選手はまた、世界的なパンデミックの最中にオリンピックが開催されることになり、日本国民の不満がくすぶっていることから、日本政府への懸念を表明しています。

2021東京五輪の女子シングルス、男子シングルスの出場者数は64人で、7月24日から8月1日までの日程で有明テニスの森公園での開催が予定されていますので、ぜひこの熱戦をお見逃しなく！

東京東部にある精米店「三河屋」では、何十年もの間、買い物客は現金で支払いをしていました。しかし今や、PayPayの営業員がこの地区を訪れ、自分たちの製品の導入を試してみるように説得に成功したのです。

店主によると、PayPayの「手数料無料」「インストール無料」という提案は断るには惜しく、試してみても損はないだろう、と考えたそう。その背景には、店頭で若者の数が増えていることがあります。

そもそもPayPayとは、ソフトバンクが所有するデジタル決済サービスのことで、飲食店、スーパー、ドラッグストアなどをターゲットに営業部隊を展開し、これまでに300万以上の加盟店と約530万の事業者を集めています。

Paypayのアプリは、政府が支援する消費者の「脱・現金」の重要な原動力として浮上しています。現在、労働力不足とソーシャルディスタンスの必要性に迫られている中で、これは有効なサービスだとされています。

また、ソフトバンクはキャッシュバックキャンペーンを通じてPayPayの普及を促進し、10日間で100億円をプレゼント。今のところ現金を放出し、中小企業には決済サービスの料金を請求していないため、PayPayは赤字になっているように見えます。

がしかし、同社は顧客をアプリ上のローン、株式取引、預金サービスに誘導したいと検討中。この２年半の間に約5000万人のユーザー数を獲得し、インターネット企業とPayPayの主要な競合相手であるチャットアプリ「LINE」との合併を見事成功させました。

ただし、中小企業では、現在０円である加盟店手数料が、今年は値上がりします。とはいえ、同社はユーザーに対し、可能な限り手数料を低く設定することを約束。Paypayを導入しているほとんどの加盟店や中小企業は、メリットの方がコストを確実に上回ると述べています。

PayPayを使用してスマートフォンで決済を処理するには、QRコードを使用するだけでいいのです。これにより、コストのかかる端末が不要になり、小売店のインフラが整っていない市場からの進出が可能に。

Paypay登場以前でも、日本には世界に通用する決済サービスの素質が早くから多くありました。QRコードも、JR東日本の決済システムを支えている非接触型技術「FeliCa」も、国内企業が発明したものです。

PayPayのライバル競合他社を挙げるとすると、ソフトバンクのモバイルユーザーをターゲットにしている楽天でしょう。楽天は、アプリを簡素化することでクレジットカード業界全体にディスラプションをもたらしています。

ところが、PayPayが際立って生き残っていく公算が大きい、とはっきりいえます。というのも、チャットアプリを運営する事業者が、今年3月にソフトバンクのZホールディングスと合併したのです。これにより、PayPayは8800万人のユーザーにアクセスできるようになりました。そのうち4000万人近くが、同社の決済機能を利用しているといいます。

アナリストのマイケル・コーストン氏は「PayPayの潜在的な収益を引き出すには、統合が鍵となりますが、ソフトバンクとZホールディングスにおける統合の歴史は、必ずしも迅速かつ最適なものではありませんでした。」と述べています。

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2021年のあらゆるギャンブル関連のニュースをキャッチして、厳しい賭博法について何か新しい進展がないかな〜、なんて期待している方も多いのではないでしょうか？

残念ながら、今のところ特に大きな進展はありませんが、ギャンブルに情熱をお持ちの方が興味を持つかもしれない、カジノやギャンブル店舗が多数あります。ここでは、ギャンブルに関する新情報をご紹介します。

マカオが新型コロナ規制措置を再開

６月９日より、マカオのカジノは新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、公衆衛生安全措置を復活させることに決定。観光局によると、隣の広東省で新たな感染者が発生したため、この規制が新たに導入されたとのことです。カジノでは検温が行われ、入場者は全員マスクを着用しなければなりません。

また、カジノに入場したい人は、「マカオ・ヘルス・コード・プログラム」に参加する必要があります。公式サイトのモバイルアプリで登録し、ウイルスの感染拡大を防ぐために追跡を受けることができます。

シンガポールのカジノ収益回復は見込めず

シンガポールの二大カジノであるマリーナベイ・サンズとリゾート・ワールド・セントーサは、今後何年にもわたって、おそらく2026年までコロナウイルスの影響を受け続けると見込まれています。

また、この島国の都市国家では、いまだに入場規制が行われていますが、状況は徐々に改善されつつあります。飲食店内での食事を許可するなど、制限やプロトコルが徐々に緩和されていくことが予想されます。

しかし、専門家によれば、フェイスマスクの着用義務は当分の間、維持されるとのことです。これらの大規模カジノのギャンブル収益が、制限措置の緩和によって徐々に改善され始めることを期待するばかりです。

スロットゲームが麻薬押収につながる

やっと良いニュースが飛び込んできました。オーストラリアのシドニーにあるスターカジノのスロットで1週間に1億ドルをギャンブルで使い果たした男が、9億ドル相当のコカインをオーストラリアに輸入する計画を立てた組織のギャングメンバーである、という容疑で逮捕されました（ソース：ニューサウスウェールズ州警察）。

その男の名は、シドニー出身のメンデ・ラジコフスキー（42歳）で、この計画に関連して逮捕されました。彼は、ゲームマシンを使って資金洗浄を行っていたことが確認され、これを受けて当局は彼の口座を捜査。この結果、南米からコカインを密輸する計画が発覚し、オーストラリアに向かうコカインの最大規模の押収に成功しました。

ニュージャージー州がスポーツベッティングの記録更新

アメリカでもギャンブル関連ニュースが話題となっています。米・ニュージャージー州では、スポーツ賭博が8億300万ドルを超える最高額を記録し、全米記録を更新するなど、大きなブームとなっているとのこと。

同州のギャンブル執行部の発表によると、スポーツベッティングを提供しているアトランティックシティのカジノと競馬場では、合わせて8億3009万6172ドルの賭けが行われたそうです。

ラスベガスが7月4日にカムバック

再びあのラスベガスに活気が戻ってきました。独立記念日である7月4日を午後11時の花火ショーで祝う予定のカジノのリストに、ラスベガス・ストリップにある7つのリゾートが追加されました。

独立記念日のショーに参加するカジノは、ザ・ストラト、リゾート・ワールド・ラスベガス、トレジャー・アイランド、シーザーズ・パレス、アリア、ザ・ベネチアン、プラネット・ハリウッドなどが挙げられます。ただし、ラスベガス市内にあるのはザ・ストラトのみ。